最近はイーサリアムやリスク、ファクトムのように、分散型アプリケーションのプラットフォーム提供をメインに据えた仮想通貨が数多く登場しています。
今回はその中の一つ、仮想通貨メインフレーム(MFT)とは何か、その仕組みや将来性について紹介していきます。


メインフレームとは?

メインフレーム(Mainframe、MFT)は、イーサラムやリスクと同じような分散型アプリケーションのためのプラットフォームです。
政府や企業、ハッカーによる、検閲や監視、盗聴や切断に対して抵抗力を持ち、安全で確実なデータの送信やファイルの保存、支払いの管理やタスクの実行などを可能にします。

簡単に言い換えると、企業の機密情報や個人情報、メールなどのプライバシーを保護してくれる上に、アクセス禁止されてもアクセスを可能にしてくれるアプリケーションを提供してくれます。

仮想通貨としてのメインフレームが、この分散型アプリケーションに対してどのように機能するのかということについては不明ですが、このプラットフォーム自体は守秘義務のある企業内でのやり取りや、個人情報の送付、第三者に盗聴されると非常に困る内容のメッセージのやり取りなどに利用されることが期待されます。

メインフレームの仕組み

メインフレームでは5つの基本原則を掲げています。

・暗号化
メインフレームプロトコルでは、すべての通信に信頼性の高い暗号化が使用されています。
各メインフレームノードには各ノードに紐づけられた非対称キーペアがあり、データを送信する際は受信者側の公開鍵を使用してデータを暗号化。
データを読み取る際には非対称なキーペアを使用して復号化されます。

この方法により、政府や企業、ハッカーといった情報の監視や盗聴する存在にやり取りの内容を見られることなく、対象の相手にだけ公開することが可能となるようです。

・ダークルーティング
従来のアプリケーションでは暗号化を使用していても、だれとだれが通信しているかという情報を悪意ある第三者が収集できるようになっているそうです。
つまり、情報の中身が見えなくても、パケットを追跡すれば誰が誰に情報を送っているかという程度のことはわかるということですね。

そこで、メインフレームではダークルーティングという方法を用いて、データパケットの経路を完全に追跡できないようにしているそうです。
部分的に開示されている宛先アドレスと一致するアドレスを持つすべてのノードに対して、パケットが一斉に送信されます。
もちろん、復号化できるのは非対称なキーペアを持つ宛先アドレスの相手だけなので、他のノードで復号化される心配はありません。

簡単に説明すると、暗号化された内容は宛先アドレスの相手にしか復号化できないので、いっそのこといろんなアドレスにばらまいて送信すればパケットの流れ(行き先)も掴めなくなるだろう、というものですね。

・インセンティブ化
トークンのインセンティブ付与により、活気のあるアクティブなネットワークにするそうです。
トークンエコノミーは各ノードに対して、パケットリレーとストレージ、データサービスやファイルストレージに容量を提供する形でインセンティブを与えます
さらに、各ノードの信用度は常に追跡されます。

・P2Pアーキテクチャ
メインフレームアプリケーションのデータはネットワーク全体に分散されて保存されます。
分散ネットワークにはドメイン間のデータの流れを制御する中央集権的な権限が存在しません

つまり、中央サーバーなどがなく、ネットワーク自体が世界中に分散しています。
世界中のコンピューターが一斉に故障したりしない限り、ネットワーク障害は起こりませんし、ハッカーが攻撃しようにも中央サーバーのような明確な攻撃先が存在しないため、システムを止めようとすること自体が困難です。

これにより、政府のような検閲者がメインフレームネットワークへのアクセス制限することを不可能にします。

・相互運用
メインフレームプロトコルは、すべてのアプリケーション、ネットワーク、ブロックチェーンで利用できます
相互運用するためのSDK(ソフトウエア開発キット)その他のツールも、デベロッパーの要望に応じて作成するようです。

メインフレームの将来性について

2018年4月までの調査によると、ネット上の個人情報の漏洩は世界全体で22億件、日本でも1千万件もあり、中には企業や官庁などのアドレスもあるそうです。

企業や政府の管理する個人情報が漏洩した場合、個人ではどうすることもできませんよね。

こうした盗まれた個人情報は業者により高値で取引され、別の企業によってセールスに利用されたりもしますが、場合によっては第三者によって悪用されたり、深刻なネット犯罪に巻き込まれる可能性も考えられます。

今後、メインフレームのような個人情報を保護する、あるいは匿名性を高めてくれる技術というのは高い需要があると考えられます。

また、国家による検閲や情報統制は増えていく可能性もあります。
中国ではすでに金盾というインターネット検閲システムが機能しています。
これにより、中国国内ではGoogleなどのサービスが利用できないというのは有名な話です。

また、アメリカの国家安全保障局(NSA)では、テロ対策の一環で個人間のメールをも監視しているという話もあります。
企業レベルでも、Googleがメール内容を監視して通報、実際に逮捕者が出る事態がありました。

さらに、こうした流れは最近の日本でも起こりました
有名な違法アップロードサイト「漫画村」ってありましたよね。
日本政府は著作権侵害を憂慮し、プロバイダーに対して漫画村などの海賊版サイトへのアクセス遮断を「自主的に促す」決定を下しました。

このように、「監視・検閲・情報統制」といったディストピア小説で出てきそうな出来事は、現実に起こりうる、あるいはすでに起こっていることです。
こうした機能が犯罪を未然に防ぐこともありますが、監視された社会では生きづらくて仕方がないですよね

このように不安の多い情報社会となってきましたが、メインフレームの匿名性・機密保持能力により、個人情報やプライバシーを保護することができるようになります。


メインフレームではすでにOnyx(オニキス)というメッセージツールが稼働しています。
このメッセージツールは検閲や監視に耐性のあるメインフレームのネットワーク上に構築されたアプリケーションで、携帯を含めたすべてのプラットフォームでの使用が可能です。

ヘルスケアや財務、行政など高い機密性と責任が伴うような企業内でのやり取りや、匿名性の高いデータを大量に扱う研究や投票、IoTアプリケーションでの情報漏洩の防止などに役立つと紹介されています。

実際にメインフレームネットワークを利用したアプリケーションがすでに利用できるというのは大きな強みであると思います。
もしかすると、今後企業や行政でもOnyxなどが利用されるようになるかもしれません。

一方で、メインフレームアプリケーションと仮想通貨としてのメインフレーム(MFT)との関連性は不明です。
おそらくイーサリアムにおけるGas(ガス、手数料のこと)のように、MFTを消費してアプリケーションを動作させるのだと思います(不勉強ですみません)。

Onyxのようなメインフレームアプリケーションが今後積極的に利用されることで、MFTの価格が上がっていくかもしれませんね。

メインフレームの価格

メインフレームの上場している取引所

Binance
Upbit
Bittrex
Hotbit
Bancor Network
Coinbe
IDEX

メインフレームを管理するウォレット

AirdropではERC20トークンを配布したそうなので、MyEtherWalletがあればメインフレームを管理できます。
取引所のウォレットに預けっぱなしにするのはゴックスの原因となるのでやめましょう。