ビットコイン取引高日本一の仮想通貨取引所 coincheck bitcoin

最近「ビットコイン」や「仮想通貨」という言葉をよく耳にしませんか?

「一度は聞いたことがあるけれど、実際何なのかはよくわからない」
「今はものすごく高騰しているけど、そのうちバブルが弾けちゃうんでしょ?」
「目に見えないし、手に取れないのにお金だなんておかしい。詐欺に決まっている」

など、さまざまなイメージがあると思います。
しかし、どのイメージも、仮想通貨のある限られた一面をとらえているにすぎません。


そこで、そもそも仮想通貨とはどのようなものなのか、わかりやすく解説していきます。

仮想通貨の「仮想」とは?

まず、仮想通貨とは、インターネット上で利用できる、新しいお金のことです。
しかし、実際にコインや紙幣があるわけではなく、完全にインターネット上にしか存在しないお金なので「仮想通貨」と呼ばれています。

ちなみに、海外では「暗号通貨(Cryptocurrency)」という言葉で表現されています。
日本では、暗号という言葉のもつ怪しさを払拭するため、あえて仮想通貨と呼んでいるようです。

仮想通貨=ビットコイン?

仮想通貨とビットコイン、これらが同じものなのか違うものなのか、違いが判らないと思ったことはありませんか?


ビットコインとは、数多くある仮想通貨のうちの1種類の銘柄にしかすぎません。
一方で、ビットコインが世界で初めて登場した仮想通貨であり、ビットコイン以外の仮想通貨(=アルトコインとも言います)は、すべてビットコインのソースコードを元にして作られています。


したがって、ビットコインはすべての仮想通貨の先駆けであり、元であり、代表格であるともいえるでしょう。

仮想通貨の特徴

仮想通貨には、ほかの通貨では考えられないような特徴があります。

発行主体がいない

円やドル、ユーロといった一般的な通貨には、必ず発行主体というものが存在します。
日本では日本銀行が発行主体となって円を発行していますし、海外では各国の中央銀行が、それぞれ自国の通貨の発行主体として通貨を発行しています。


一方で、ほとんどの仮想通貨には発行主体というものが存在しません。
すべての仮想通貨の元となったビットコインは、そのソースコードがインターネット上に公開されています。

つまり、ある程度の知識がある人ならば、誰でも仮想通貨を作り出すことができるということです。
(もちろん、新しい仮想通貨を作っても流通させることは難しいでしょうが。)


また、仮想通貨は国家や中央機関の措置による影響を受けにくいので、ジンバブエなどの自国通貨の著しく不安定な国や、海外に資産を移動させたい人たちの中でも注目されてきました。

このように、仮想通貨には発行主体が存在していないことで、その価値の独立性を保っていられるともいえるでしょう。

非中央集権的

銀行などの金融機関の場合、入出金などのお金の移動や取引は、すべて銀行のサーバーを介して行われています。
ここでは簡単に、銀行の持っている1台のサーバーに、無数のコンピューターが接続しているとイメージしてください。

仮想通貨とは記事中3-2

インターネット上でお金の取引を行う際には、必ず一度はサーバーを通じて別のパソコンにお金を移動させなければなりません。
そうすると、手続きや手数料というものが発生してしまいます。


仮想通貨の場合、P2P(ピア・ツー・ピア)という、パソコン同士を直接接続して、情報をやりとりする技術を利用しています。
このため、すべてのユーザーのスマホやパソコンに、全世界でその仮想通貨を用いた取引情報が記録・共有されている状態にあります。

ここでの取引はサーバーを介さず、ユーザーの端末同士がP2Pを利用して直接行うため、手続きや手数料といったものが発生しません。

仮想通貨とは記事中4-2

また、例えば銀行のサーバーがダウンしてしまった場合、口座に預けていたお金は入出金できなくなってしまいますが、仮想通貨では一台一台の端末に記録が記録・共有されているので、全世界で同時多発的にスマホやパソコンなどの電子機器が壊れてしまうような異常事態でも起きない限り、仮想通貨が消えてなくなることはありません。

仮想通貨を支える技術=ブロックチェーン

仮想通貨の取引記録はブロックチェーンという暗号化技術によって書き換えや改ざんがほとんど不可能な形で保管されています。

ブロックチェーンは仮想通貨のコアともいえる技術です。

約10分毎に、発生している取引(=トランザクション)をいくつか集めて、ブロックと言われるひとかたまりのデータにまとめます。
この10分毎の複数の取引情報の塊を、約10分前に作成されたブロックにつなげていきます。

そして、ブロックをつなげる際には、前のブロックのデータを簡単にまとめたダイジェストデータ(=ハッシュ値)を、新しく登録するブロックに埋め込んでいきます。

この状態が、あたかもデータのブロックがつながっていくかのように連想させるので、ブロックチェーンと呼ばれています。


ブロックチェーンには、必ず前のブロックのハッシュ値が含まれているので、各ブロックがどの位置に属しているかという事が特定できます。

また、一つのブロックを書き換えると、前のブロックの持っているハッシュ値と食い違いが出てしまい、さらにその前のブロック、もっと前のブロック・・・というように、ずっと過去までさかのぼって、すべてのデータを書き換え続けなければなりません。


さらに、ブロックの作成には非常に時間のかかる計算処理が必要となっていることも、データの書き換えを難しくしています。

この計算処理のことをプルーフオブワーク(仕事量による証明)といいます。

難しい計算処理を次々に行って、なるべく多くのブロックをつなげられるようにし、その結果一番長く作成できた人のブロックチェーンが、正しいものとして採用されます。
したがって、仕事量に比例してブロックチェーンの正しさの証明も高まることから、プルーフオブワークと呼ばれています。

仮想通貨とは記事中5-2

ちなみにビットコインでは、正しいものとして採用された一番長いブロックチェーンを作成した人には、新しく発行されたビットコインが報酬として付与されます。
このように、ブロックチェーンを作成し、新規発行のビットコインを得ることを、金の採掘になぞらえて「マイニング(採掘)」といい、この作業を行う人を「マイナー(採掘者)」と呼びます。

仮想通貨のメリット

海外送金する際の手数料が少額で済む

銀行等の金融機関を介さずに海外送金する事が可能なので、手数料が非常に安くなります。

例えば、日本の銀行から海外の銀行へ送金する場合、送金額の約3~5%ほどが手数料として徴収されてしまいます。
一方で、仮想通貨の代表格であるビットコインならば、海外への送金一回につき、0.0004BTC(約320円)しかかかりません。

もしも留学中のお子様に銀行経由で送金するような場合だと、手数料だけで数万円も取られてしまうことがありますから、それと比較すると圧倒的に安上がりです。

24時間いつでも送金可能

銀行の営業時間は15時まで、もちろん土日祝日は機能していませんよね。

しかし、仮想通貨の取引なら、24時間365日いつでも可能です。
しかも、全世界で「BTC(ビットコインの単位)」は共通であるため、外貨や為替レートなども気にする必要なく、気軽に送金を行えます。

仮想通貨のデメリット

価値が高騰・急落する恐れがある

円やドルなどの通貨の場合、その通貨を発行している中央銀行がその価値を担保しています。
しかし仮想通貨には、そもそも発行主体が存在していないので、その価値を担保してくれるものは何もありません。

したがって、ある日急にその価値が何倍にも跳ね上がって高騰することもあれば、急に暴落して、ただの電子データ以下の存在に成り下がる危険性もはらんでいます。

このような場合も想定し、取引を行う際には慎重に行いましょう!

取引の全記録が残ってしまう(プライバシー問題)

ブロックチェーンには、約10分毎の取引(トランザクション)が格納されています。
つまり、ブロックチェーンが仮想通貨の全台帳となっているのです。

もちろん、それらブロックチェーンの内容も確認することができます。


もしあなたのビットコインアドレスがほかの人に知られてしまうと、ブロックチェーンを確認することで、誰でもあなたのお金の動きを知ることができてしまいます。
こうなるとプライバシーも何もあったものではないので、心配になってしまいますよね。

そこで、いくらでも持つことのできるビットコインアドレスを取引毎に変更することが推奨されています。
簡単に言い換えると、安全のためにその場限りで発行できる使い捨ての口座番号を利用しているといったイメージです。

これで安心して仮想通貨の取引ができますね!

仮想通貨とほかの通貨の違い

多くの人は、円やドルといった通貨や、Suicaなどの電子マネーと、仮想通貨では何が異なるのか、疑問に思うことでしょう。
そこで仮想通貨と、従来までの通貨支払い方法の違いについて解説していきます。

通常の通貨との違い

円やドルといった、各国の中央銀行が発行・流通させている通貨を法定通貨といいます。
これら法定通貨には中央銀行という発行主体がありますが、仮想通貨には発行主体は存在しません。

また、法定通貨には、10円なら10円硬貨、1000円なら1000円紙幣などの、価値を代替してくれる実物が存在しますが、仮想通貨には硬貨や紙幣が存在しません。

さらに、法定通貨に発行上限はないので、通貨発行を乱発しているとジンバブエのように貨幣価値が暴落し、ハイパーインフレーションに突入してしまう恐れもあります。


しかし、一部を除く仮想通貨には発行上限が設けられているため、インフレに陥りにくい仕組みとなっています。
例えば、ビットコインでは、発行上限が約2,100万BTCと決まっています。

一方で、仮想通貨は価値の変動が激しいので、日常的に価値が高騰・急落する可能性もはらんでいます。

クレジットカードとの違い

仮想通貨とは記事中11

クレジットカードは角会社があなたの信用度に応じて一時的に代金を立て替えてくれています。
いわば、カード会社に対して借金をしている状態であるともいえるでしょう。

一方で、仮想通貨を用いた取引の場合、自分の保有している仮想通貨を移動させることになるので、借金や立て替えは一切していません。

そういう点では、クレジットカードよりもむしろ、口座にある分だけのお金を利用できるデビットカードのほうが、仮想通貨に近いといえるでしょう。

電子マネーとの違い


(参考元:JR東日本

Suicaやnanacoといった電子マネーは、あくまで日本円での支払いの代替手段にすぎません。
つまり、カードを発行している会社が発行主体となって、日本円を電子データに置き換えたものが電子マネーです。

一方、通貨と言っても、円とドルがまったく一緒ではないように、円とビットコインなどの仮想通貨も、まったく一緒ではない、別物の通貨です。
さらに仮想通貨には発行主体が存在しません。

また、個人間で電子マネーのやり取りができないという点も、仮想通貨と大きく異なる点です。

ポイントやゲームの通貨との違い


(参考元:Tサイト

Tポイントなど、各ストアで発行しているポイントは支払いの際に利用できますが、例えば1ポイント=1円といったようにポイント自体のレートは固定されていますし、そもそもポイント自体をお金に交換することはできません。

仮想通貨はレートの変動は当然のこと、円やドルとの交換もできます。

また、ゲーム内の通貨は、実態はないけれど、円やドルと交換可能で、ゲーム内のアイテムも購入することができ、オンラインコミュニティで利用されているという点では仮想通貨に非常に似通っています。

しかし、オンラインゲームの通貨がゲームの運営会社によって管理されていることに対して、仮想通貨は一人一人の参加者が承認を行うことで運営される非中央集権的運営なので、よりフラットな関係が構築されているともいえるでしょう。

仮想通貨が広まるとどうなるの?

銀行がつぶれちゃう?

いままで銀行では手数料が発生していましたが、仮想通貨を利用すれば手数料が破格に安くなるうえに、そもそも銀行口座を持っている必要もないので、将来定期に銀行はなくなってしまうだろう、という人もいます。

もちろん、そのようなことは一切ありません。
確かに仮想通貨には銀行を脅かす材料がありますが、銀行も仮想通貨に使われているブロックチェーンの技術に注目し、研究を行っています。
将来的にどのような価値を見出すかはまだわかりませんが、国が発行している通貨がなくならない限り、銀行が一斉になくなってしまうことはありえないと考えられます。

仮想通貨の将来は?

仮想通貨はまだまだ多くの可能性を秘めています。

国家の信用が下がると、その国の通貨価値も下がります。
しかし、ビットコインは特定の国に依存することなく発行されているので、独立して価値を維持できる点に着目し、ギリシャやジンバブエなど、通貨危機に直面している国家が導入することで、自国の経済を立て直せる可能性もあります。


また、銀行でも研究されているように、仮想通貨のコアであるブロックチェーンの技術に着目し、新たなビジネスに応用しようという動きも見られます。

例えば、ブロックチェーンの取引の透明性・追跡可能性を逆手に取り、ダイアモンドの闇取引の対策に応用されたり、家中の家電をインターネットで接続するIoT(Internet of Things)技術に組み込み、継続的に購入しているもののなかでも不足しているものを自動的に検出し、購入・決済を行うシステムなどの研究が行われています。

このように、新しい通貨という面だけでなく、新技術という観点からも、仮想通貨の利用・発展はきたされています。

仮想通貨は買うべきなの?

日本の経済が崩壊し、紙幣が紙切れ同然の価値しか持たないような未来がやってこない限り、焦って仮想通貨を購入する必要はないかもしれません。

しかし、仮想通貨は日に日に存在感を増し、数年以内には絶対に無視できない地位にまで到達する可能性は十分ありうることです。


現在までの購入目的としては、投資目的が一般的でしょう。

とくにビットコインの値上がりは注目に値するものがあり、2017年10月だけで、1BTC=60万円台から、1BTC80万円台にまで急上昇しました。

このように、現在高騰し続けていることから、投資目的で購入する人は増えていく一方です。


さらに、投資目的以外でも、海外送金をされる方には大きなメリットがあります。

海外留学されているお子様や、長期で出張される方の場合、必ず海外送金の必要性が出てきます。
この時、銀行を経由してしまうと、送金額の約3~5%の金額が手数料として銀行に徴収されてしまいます。
一方、仮想通貨ならば手数料がほんの数十円で済ませられます。

銀行を利用した場合と比べると、数千円もの差が出る場合もあります。


(参考元:簡単安心!ビットコイン取引所 coincheck

海外に送金するご予定のある方にこそ、おすすめしたい仮想通貨の利用方法です。

まとめ

今回、仮想通貨がそもそもどういったものなのかについて解説しました。

仮想通貨は、現金とも電子マネーとも異なる、まったく新しい通貨であり、発行主体が存在しないことから、きわめて民主的な通貨であると考えられています。
また、仮想通貨をさせているブロックチェーン技術は、生活を変えてくれる新技術として注目・研究されています。

購入目的も投資以外に、手数料が圧倒的に少ないことから海外送金に積極的に利用されています。


今後も仮想通貨の動向に注目しつつ、しっかりと理解したうえで、うまく活用していきましょう!

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